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産婦人科

診療方針・理念

安心、安全で患者さんが笑顔で満足できる治療を心掛けています。


 

総合病院として全科の協力が得られるという利点を活かし、他科との連携のもと患者さんの望む安心、安全で最適な治療を提供しています。治療を受けられる患者さんの気持ちが一番大切です。患者さんの気持ちに沿い十分な医師との医療面接、インフォームドコンセントのもとに治療をすすめます。
 

診療内容

産科外来、助産師外来、初診、再診を毎日開いています。

初診/再診:月曜日~金曜日まで、毎日初診患者さんを受け付けています。当院は「地域に根ざした総合病院の産婦人科」として妊婦さんから癌の患者さん、軽症の方から緊急性を要する患者さんまで様々な患者さんを受け入れております。紹介状のない患者さんも随時受け付けておりますが、紹介状や予約のある患者さんを優先して診察させていただくため、長時間お待たせしてしまう、来院当日拝見できないなどのご迷惑をおかけすることがございます。既にかかっている病院がある患者さんには紹介状の持参、病診連携(病院同士、病院と診療所の連携システム)での事前予約をいただきますようお願いいたします。

産科外来:妊婦健診/ハイリスク妊娠の管理、指導/母体搬送受け入れ

助産師外来/マミールーム:妊婦健診/妊娠・出産を不安から喜びに変え、子育てへのスタートがきれるようお手伝いさせていただきます。

不妊治療:不妊症精査/タイミング指導/人工授精/体外受精(顕微授精)

婦人科治療(良性):子宮筋腫、卵巣嚢腫、子宮内膜症、月経困難症、過多月経、月経不順などの精査、経過観察から治療までを行なっています。手術治療では患者さんの病状に合わせて、開腹手術のみならず腹腔鏡手術、子宮鏡手術などの治療選択肢も含めて、ご検討、ご相談いただくことが可能です。また、特殊外来を併設し、より専門性の高い診察・治療提案を行なっております
 腫瘍外来:がん検診や細胞診での異常が続いている場合の精密検査やフォローアップ、癌治療後の定期フォローアップを行なっています。
 中高年外来:更年期障害を中心に精密検査、カウンセリング、治療を行っています。女性ホルモン状態により、変動の激しい中高年女性の体調やこころの変化に継続的にかかわり、サポートしていきます。

婦人科治療(悪性):子宮頸癌、子宮体癌、卵巣癌など全ての婦人科悪性腫瘍の患者さんを受け入れ、治療ガイドラインに準拠した根治的治療(進行癌に対する拡大手術や抗癌剤治療、放射線療法など)を行なっています。早期がんの治療では、根治性を大切にしながらも手術合併症や手術侵襲の低減への取り組み(妊孕性温存術式の検討、神経温存広汎子宮全摘術、腹腔鏡下子宮体癌根治術など)を行なっています。また、再発治療やリンパ浮腫のケア、在宅/通院での緩和ケアなど、様々な状況の患者さんに適切な治療や医学的サポートを提供できるよう努力しています。婦人科医師のみならず他科、他職種、他院とのシームレスな連携により、「患者さんを中心とした、患者さんらしい生活環境の維持」を大切にしています。

診療実績

主な診療実績

平成27年度
年間分娩件数は591件、うち帝王切開は246件。開腹手術183件、腹腔鏡手術132件、悪性腫瘍手術57件。
人工授精130件、体外受精・胚移植33件。
平成26年度
年間分娩件数は567件、うち帝王切開は250件。開腹手術245件、腹腔鏡手術95件、悪性腫瘍手術48件。
人工授精118件、体外受精・胚移植29件。
平成25年度

年間分娩件数は568件、うち帝王切開は204件。開腹手術198件、腹腔鏡手術90件、悪性腫瘍手術69件。
人工授精72件、体外受精・胚移植34件。
平成24年度
年間分娩件数は533件、うち帝王切開は188件。開腹手術185件、腹腔鏡手術98件、悪性腫瘍手術78件。
人工授精112件、体外受精・胚移植45件。
平成23年度
年間分娩件数は575件、うち帝王切開は216件。開腹手術185件、腹腔鏡手術68件、悪性腫瘍手術28件。
人工授精138件、体外受精・胚移植37件。

腹腔鏡下婦人科手術について

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腹腔鏡と開腹の違い
従来の開腹手術を腹腔鏡下手術に置き換えることで、手術切開創は非常に小さくなります。通常行なわれる開腹での婦人科手術では良性疾患では、下腹部の15-20cm程度の横もしくは縦の切開、大きな腫瘍や悪性腫瘍手術では、下腹部~臍の横まで、もしくは下腹部からみぞおちまでの大きくお腹を縦に切開した上で手術を行います。
腹腔鏡下手術では、トロッカーという手術用の筒状の器具を腹腔内に挿入し、そのトロッカーを通してカメラや手術器械をお腹の中に挿入して手術を行ないます。トロッカーの傷は0.5-1.5cm程度ですが、術式により4~8カ所程度必要になります。硬い腫瘍や悪性腫瘍手術など腹腔内で小さく分割した上での摘出が困難/望ましくない場合には、腹腔鏡下手術においても小切開を追加して摘出することもありますが、切開創を必要最小限の大きさにとどめることができるという利点があります。
腹腔鏡を用いた手術を行なうことで、手術創が最小限で済むことは美容的な側面(整容性)のみならず、術後の痛みの軽減、離床や術後の回復が早まることでの腸閉塞などの術後合併症頻度の低下が期待されます。また、カメラ(腹腔鏡)による近接した良好な視野がえられるため、細い血管やリンパ管を細かく処理しながら手術をすすめることができるため、出血量の減少に寄与すると考えられています。
しかし、腹腔鏡下手術では、摘出した腫瘍を小さく分割する(細切する)ことで小さな傷から摘出するため、腫瘍細胞を腹腔内に広げてしまわないよう医療用バッグに収納する、細切して摘出するなど開腹手術にはない手順を踏む必要があることから、手術時間は同等の疾患の開腹手術と比べると延長する傾向にあります。また、術者が手で臓器を直接触れたり、押さえたりすることができないため、重度の癒着などで触覚を頼りに手術を進めなければならない場合や、出血や腹水、癒着などでカメラの視野が十分に確保できない状況には向いていません。これらの場合には腹腔鏡手術から開腹手術に切り替えて手術を安全に遂行する必要があります。これらの点から腹腔鏡下手術を適応できる疾患や大きさには制限があります。
腹腔鏡手術は標準化されたとても良い手術ですが、開腹手術にも優れた点がたくさんあります。手術の方法を決める際には、現在の病状だけではなく、これまでのご病気の経過や治療歴、年齢、過去にかかった病気や手術、持病、患者さんの手術や傷に対する価値観なども含めて、主治医の先生とよく相談することが大切です。

腹腔鏡下婦人科悪性腫瘍手術について

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大腸、胃、肺、前立腺などの悪性疾患に対する、腹腔鏡下手術は国内でも保険適応になっております。婦人科領域の悪性腫瘍に対しても、海外では内視鏡下手術の導入がすすんでおりますが、保険診療を基盤とする本邦では、自費診療、先進医療の実績を積み重ねる必要があり、導入が遅れてきた現状があります。
これらの状況の中で、婦人科領域では、2014年4月に、早期子宮体癌に対する腹腔鏡下手術が保険診療として認可され、2015年1月からは腹腔鏡下子宮頸癌手術が先進医療として認可されました。

当院での婦人科悪性腫瘍腹腔鏡下手術の導入経緯

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婦人科悪性腫瘍への腹腔鏡下手術の導入は、開腹手術での悪性腫瘍手術の実績とともに良性疾患に対する腹腔鏡手術の十分な治療実績が必要と考えています。 当院では、これまで患者さんの治療に当たらせていただいた経験を生かすとともに、内視鏡トレーニングラボでの技術研修、他院での腹腔鏡下悪性腫瘍手術の研修、協力病院による腹腔鏡下悪性腫瘍手術導入の支援などをとおして、腹腔鏡下悪性腫瘍手術導入の準備を整えてまいりました。これらの経験で得られた技術と知識をもとに、腹腔鏡下子宮体がん手術を導入することが2013年4月に当院倫理委員会にて承認されました。臨床研究としての治療期間を経て施設認定を取得し、2016年11月からは通常の保険医療として腹腔鏡下子宮体がん根治術を施行しております。

子宮体がんに対する腹腔鏡下手術

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子宮体がんの腹腔鏡下手術に関しては、複数の無作為化試験の報告があります。子宮体がんの外科的治療に腹腔鏡を導入した場合、メリットとしては、創部が小さいため、術後疼痛が緩和され、早期離床が可能であり、在院日数の減少に寄与する可能性があること、出血量減少、輸血リスクの減少および術後合併症が低下することが指摘されています。
腹腔鏡手術のデメリットとしては、開腹手術に比べて手術時間が延長すること、術者が腹腔鏡手術および悪性腫瘍手術の双方を習熟している必要があることがあげられています。
治療成績は子宮筋層への浸潤が浅くて転移などの疑いがない(IA期相当)、癌の顔つき(分化度、組織型)の穏やかな早期子宮体がんであれば、開腹手術と同等の治療成績であると報告されています。
しかし、深い子宮筋層浸潤や術前から転移の疑いのある進行子宮体がん、顔つきの悪い子宮体がんに関する腹腔鏡下手術の治療成績は定まっておらず、開腹手術と同等の治療として腹腔鏡手術が位置づけられるかどうかは不明です。現在の日本においては、これらの再発リスクの高い子宮体がんに対しては、従来と同様に開腹手術での根治手術を行うことが標準治療と考えられています。

当院では、術前に子宮への浸潤とリンパ節転移/他の臓器への遠隔転移を画像診断(MRI、CT、PET-CTなど)で、癌の顔つき(組織型、分化度)を子宮内膜組織診もしくは子宮内膜全面掻爬術や子宮鏡下切除術にて評価し、腹腔鏡下子宮体癌手術の適応となるかどうかを十分に検討して決定しています。
実際の腹腔鏡下子宮体癌手術では、多くの場合、子宮全摘術、両側附属器摘出術(卵巣卵管摘出)を最初に施行します。手術中に実際に摘出された子宮の所見と、術前診断との整合性を確認しながらその後の手術(骨盤リンパ節郭清など)を腹腔鏡下に進めます。必要に応じて術中に迅速病理検査を施行することもあります。出血が多くなる場合や用手的に直接触れることが必要な場合、子宮筋腫などにより子宮が大きく、腟からの搬出が困難な場合には、腹部に必要最小限の切開を追加して、これらの操作や子宮の体外への搬出を行なうこともあります。
また、術前検査で腹腔鏡下子宮体癌手術の適応とされた場合であっても、手術時の所見やこれらの術中検査により、想定以上の癌浸潤が見つかる場合や、リンパ節やお腹の中への明らかな転移が認められることも起こりえます。その場合には、「骨盤リンパ節のみならず傍大動脈リンパ節までの広範囲なリンパ節郭清」や、「転移が疑われる部位/臓器の合併切除」が必要になります。現在、傍大動脈リンパ節郭清を要する子宮体癌根治術を腹腔鏡下に行うことは保険診療では認められておりませんので、このような場合には従来の開腹手術に切り替えて根治的手術を完遂することになります。

子宮頸がんに対する腹腔鏡下手術

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本邦における子宮頸がんに対する腹腔鏡下手術の治療成績は確定していませんが、諸外国からの報告では腹腔鏡下手術での早期子宮頸がんの治療成績は開腹手術と同等であり、出血量の減少や早期離床の促進などのメリットは子宮体がんと同様であると考えられています。骨盤内の細かな部位を認識しながら手術を行う必要がある子宮頸癌の手術は、腹腔鏡あるいはロボット支援下手術が適しているとの報告もされており、現在開腹手術で標準的に行なわれている排尿に係る神経障害を減らす工夫(神経温存広汎子宮全摘術)も腹腔鏡下/ロボット支援下での実施や治療成績の報告がなされるようになってきています。
 しかし、子宮頸がん根治術(広汎子宮全摘術といいます)はがんの存在する子宮頸部の組織から尿管を掘り起こすようにして遠ざけ、がんの存在部位から距離をとって切除することが必要であり、その手術過程における尿管損傷や術後しばらくたってからの尿管漏出のリスクがある術式です。開腹手術でも一定の頻度で生じる合併症ですが、現時点では腹腔鏡手術での発生頻度の方が高いと報告されおり、腹腔鏡下広汎子宮全摘術を選択する場合のデメリットの一つと考えています。
 日本において現時点では腹腔鏡下広汎子宮全摘術は健康保険での施行は認められておりませんが、2015年4月から先進医療(自費と保険の混合診療)としての施行が認められました。しかし、先進医療で治療を行うためには、個々の施設において施設認定の取得が必要になりますので、導入から施設認定取得までは臨床研究(自費/研究費としての病院負担)として実施する必要があり、現在準備をすすめております。
 具体的な手術内容やスケジュール、費用に関しても同意書にご署名いただく前に、主治医および医療事務より説明させていただきます。本治療を希望される患者様は当院婦人科外来までお問い合わせください。

卵巣がんに対する腹腔鏡下手術

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卵巣腫瘍は手術前に組織学的検査を行うことができませんので、良性腫瘍か悪性腫瘍かの診断を手術前に確定することはできません。従って、悪性腫瘍が疑われる卵巣腫瘍に対しては、極力腫瘍を破綻させずに摘出し、組織学的検査に提出して確定診断をつけることが求められます。摘出に際して腫瘍の細切や内容物の吸引が必要となる腹腔鏡下手術は、腫瘍内容が腹腔内に流出することで癌細胞をお腹の中に広げてしまう危険性を伴うため、卵巣癌は最も腹腔鏡下手術の導入が難しいと考えられています。
しかし、卵巣癌に対しても、お腹の中の癌の広がりを評価するためや小さな組織片を採取(生検)し、組織学的な検査を行なうためなど診断目的に腹腔鏡を使用することがあります。また、腫瘍切除のみ開腹手術で行い、リンパ節郭清などの根治術を腹腔鏡下手術で追加していく治療方法なども一部の施設で試験的治療として行なわれていますが、当院では悪性の疑われる卵巣腫瘍に対する腹腔鏡下手術の導入は現時点では行なっておりません

婦人科腹腔鏡下手術における臨床研究の位置づけについて

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悪性腫瘍手術のみならず、腹腔鏡下手術の広がりとともに、婦人科領域にも新規の術式が保険医療や先進医療での施行が認められてきています。しかし、昨今の腹腔鏡下手術における医療事故/医療過誤の報道もあり、実際に手術を受けられる患者さん・ご家族から腹腔鏡下手術に対する漠然とした不安の声を聞くことも少なくありません。
 これらの声に真摯に向き合い、安全かつ確実に新しい医療技術を広げていくために、近年では新規手術が保険もしくは先進医療(自費と保険の混合診療)で認められた場合にも、実際に保険/先進医療で施行するためには、各々の施設において施設認定を取得することが必要になってきました。
 施設認定基準は術式により様々ですが、治療設備や医師数などの他に、新規手術導入から数例目までは臨床研究として実施することが必要とされています。臨床研究期間中は保険/先進医療の申請ができないため、患者さんもしくは病院負担による自費診療としての施行が必要となります。
 また、「臨床研究」としての手術方法や薬剤選択肢の提示をした際に、患者さんに不快感や不安を伴って受け止められることがあります。しかし、「臨床研究」は個々の医師や診療科の判断で行なわれるものではなく、患者さんに提示できるまでに院内の倫理委員会(医療従事者のみならず一般の方も委員に入っていただく倫理審査の場)などで、患者さんに提供するに足る医学的根拠や医師の技量があるかどうか、なにより患者さんの自由意志で治療が選択でき、倫理的に問題がない環境が整っているかが議論され、審査されています。
 具体的な手術内容やスケジュール、費用に関しても同意書にご署名いただく前に、主治医および医療事務より説明させていただいた上で、その治療を選択するかどうかを患者さんの意志で決めていただくことができます。希望されない場合にも、現時点における標準治療としての医療の提案・提供を受けることがもちろん可能です。
 このような「臨床研究(臨床試験ともいいます)」は、治療医学の発展のためにどうしても必要となる極めて重要なプロセスです。「現在の標準治療」も過去の多くの患者さんたちの臨床試験への理解と、自由意志決定-協力の積み重ねによって構築されたものです。静岡赤十字病院産婦人科は、「標準的な医療を安全/安心に広く提供する」ことを基盤にしながら、「明日の医療の発展につながる診療」を目指しています。
 当科における「臨床研究/臨床試験」に関して、ご不安・ご不明な点がある場合には、当院産婦人科外来までお問い合わせください。